小売業に要求される事業体の変化

アマゾン・ドット・コムが変えた買い物形態の変化（確かに我が家でも食料品以外の買い物の多くはネット通販を利用中。皆さんの家もそうなってきているのでは？）により、様々な小売り業があの手この手で対応しようとしています。最近のニュースの中で私の目に留まったものは以下のようなものがあります。

①楽天のヤマト/日本郵便との連携
受け取り場所をヤマトの提携しているコンビニや郵便局の専用ロッカーとする。

②ユニクロの異業種連携
IT基盤の構築のためにアクセンチュア、物流網のために大和ハウス工業、などと連携する。

③西友のネット通販を意識した新型店舗
新型店舗にネット通販に対応するための倉庫を併設する。

④セブン＆アイのオムニチャネル戦略
系列グループの商品を横断的に取り扱う通販サイトを構築する。

今や、店舗にお客様を呼び込んで、買い物してもらって…という形態だけではよっぽどの付加価値をつけない限り、通用しないのかもしれません。例えばアパレル業界などは『実際に手に取ってみて、自分に合うかどうかチェックしてみて…』の代表的な存在だと思いますが、業績は落ち込んでおり、高島屋やオンワードなど上記のようにネット通販を取り入れ始めているところは少なくありません。

日本はまだEC市場が全取引における割合が4%（2014年度）と言われているので、これからこのような形態の変化はますます進んでいくと思われますが、子供の頃、好きなものを店で手にしてうれしかった感覚が今後なくなっていくような気もして（超短絡的ですが）、少し寂しいような気もします。